副業解禁やネットの拡大で、
在宅勤務やテレワークを拡大させる下地はできていますが、
なぜか在宅勤務の導入やテレワークの普及に対して、
否定的な見解を示す会社も存在しています。
在宅勤務やテレワークではできない仕事もありますが、
問題ない仕事であるのに否定的なのはなぜなのでしょうか。
なぜテレワーク・リモートワークを否定するのか？
テレワークやリモートワークの導入のハードルがあって難しいというのはわかりますが、
否定するような発言をしてしまう経営者や会社もあります。
テレワークやリモートワークで出来る仕事の会社であってもです。
確かにお金もかかるし準備も必要な部分がありますので、
資金的に取り組めないという会社もあることでしょうが、
テレワークやリモートワークなどの在宅勤務は悪だ！
とでも言いたいように否定してしまうのはなぜなのでしょうか。
会社で働くことに謎の信仰心を持っている
オフィスや会社に出社して働くということに謎の信仰心を持っている場合があります。
仕事は会社でするものである！というような考え方なのでしょう。
まぁそれはそうかもしれないけど、家で出来る仕事もあるわけですからね。
逆に仕事は会社でするものであるという考え方が古い人ほど、
残業だったり、仕事を持ち帰ってやってたみたいな矛盾した苦労話が好きな傾向もあります。
いわゆるステレオタイプのスーツ着て電話してオフィスでごちゃごちゃと働くという、
昔のコントみたいな設定＝仕事をする、って発想というか思考停止状態だから、
在宅勤務やリモートワークなどの働き方を否定したいのかもしれませんね。
リモートワークを否定するアホ社長のトンデモ発言集！
さて、リモートワークや在宅勤務の導入の声が大きくなったのは、
今も猛威を振るっている新型コロナウイルスの問題が発生したことは大きな要因です。
会社や経営者は新型コロナウイルスで働き方など様々な対応をしなければなりませんし、
中にはコロナの影響で経営が行き詰まり、倒産や多くの失業者を出すことも起きています。
通勤やオフィスでの接触をなくすためリモートワークの導入が推奨されましたが、
リモートワークできる業種でも頑なに拒む経営者がいます。
リモートワークを否定するアホ社長の実際の発言を紹介しましょう。
リモートワークするなら欠勤扱いにする
ある会社の社員が新型コロナに感染した方と仕事をしていたので、
当然、一定期間は自宅待機ということになりますよね。
そして、その方も自宅待機期間中は、
自宅でリモートワークをしていたらしいのですが、
いざ期間が終わって出社したところ、
リモートワーク中は欠勤扱いになるから有給処理か欠勤だから、
と言われたそうです。
だったらハナからリモートワークさせないで、
欠勤してくれって言えばいいのにまったくもって意味不明な対応です。
リモートワークにすると生産性が落ちるから
リモートワークを試したこともないくせに、
生産性が落ちると決めつけて導入を検討しないのは如何なものなのでしょうか？
また、有事の際ですから仮に生産性が落ちたとしても導入を検討する必要もあります。
単純に導入する気がないことの言い訳に、
生産性の低下などのもっともらしいことを言ってるだけに過ぎないのです。
リモートワークは成長が止まった会社がやることなんだよ
あるIT系の会社の社員がリモートワークにしないんですか？
と世のコロナの情勢や動きを見て社長に聞いた際に返ってきた答えです。
このアホ社長によれば、
リモートワークは成長が止まった会社が導入するものだそうで、
自分の会社はさらなる成長を考えているから、
リモートワークを導入することはない！ということらしいです。
答えとして成立しているかは不明ですが、すごい考え方だなと思いました。
会社で一番重要なのは人なんだからやらない
リモートワークは成長が止まった会社はやるものだと発言した社長の追加発言で、
会社で一番重要なのは人である、
というそれなりにまともなことを言ってる感じを出していますが、
だからリモートワークはやらない！って言葉で締められています。
もう凡人の我々には理解できない回答だと思いますが、
会社にとって一番重要なのは人だからリモートワークをしないと、
なぜそう結論付けるのかは理解できることは出来ませんが、
実際に存在する会社の社長が言ったことなのです。
もっとも重要な人を守らずに出社させ続けることが良いということなのでしょうか。
新型コロナウイルスの収束後もテレワークは普及するべき
実際に新型コロナウイルスの問題に際して、
リモートワークや在宅勤務を開始したという企業は多いと思います。
むしろコロナウイルスの問題がなければ試しすらしなかった企業も導入したかもしれません。
リモートワークや在宅勤務を導入して、
結果的に滞りなく業務が回っていくようであれば、
新型コロナウイルスの問題解消後も、
リモートワークや在宅勤務、テレワークを継続したり普及の拡大をしていくべきでしょう。
通勤のストレスも減らせますし、オフィスを構える必要性も減ります。
また、新型コロナウイルスが終息したとしても、
災害や新たなウイルスの蔓延の可能性は常にありますので、
働きやすさやリスク管理の面からリモートワークを考えていくべきでしょう。